精神科産業医セカンドオピニオン対応
- 「社員の不調がメンタルヘルス不調によるものか判断してほしい」
- 「繰り返しの休復職を防止するため正確な復職判定や助言をしてほしい」
- 「精神科以外の産業医は選任しているが、必要時のみ相談にのってほしい」
精神科産業医セカンドオピニオン対応とは
企業の規模や業種に関わらず、上記のようなご相談をいただいております。中には不適切な対応が続いてしまったことにより、状況の改善が困難なケースも見受けられます。職場のメンタルヘルス事例で大切なことは、早期より正しい対応を行うことです。対応が遅れたことのみで事態を悪化させてしまうことも見受けられます。
精神科産業医セカンドオピニオン対応では、経験豊富な精神科産業医が適切な対応を行うことでメンタルヘルス事例を解決することを目的としています。また、「セカンドオピニオン」とは、既に選任の産業医の先生がいらっしゃる場合でも状況に応じて精神科産業医としての業務をお引き受けすることを意味しています。この場合、現在の産業医の先生の意向も勘案し、余計な介入とならないように注意をすることが大切です。また、ケースによっては、労働法弁護士、社会保険労務士、精神科医療機関と連携し対応いたします。
なぜ精神科産業医対応が必要なのか
産業医としての一般業務は多岐に渡り、その役割は重要性を増しています。中でも職場のメンタルヘルス事例は近年増加傾向にあり、企業や産業医は適切に対応することが求められています。
一方で、職場のメンタルヘルス事例は臨床的には精神科領域に関わるケースが多いため、産業医としてはそれらの十分な知識を持ち合わせていることが理想的ですが、実際には産業医により専門性やバックグラウンドは異なっております。
精神科産業医対応は、精神科領域での臨床経験と産業場面でのメンタルヘルス対応経験を豊富に持つ産業医がケースに対応することで、トラブルを未然に防ぎ、円滑な復職や就労を目指すためのものです。そのため、企業と社員の方の双方にとって有益なサービスとなると考えています。
例えば担当医の先生は職場の環境や社員の方の職務内容を十分に把握していないことも多く、正確な復職判定や就労制限を行うことが難しいことがあります。このような場合、社員の方の同意のもと産業医は担当医の先生に職場環境の情報を提供した上で、より詳細な意見をいただくことで判断の根拠とします。その他の例として、これまで休職を何度も繰り返してしまい就労継続に至らないケースでは、社員の方の疾病について診断や治療の妥当性を再評価することや、職場の上長や人事担当者あるいは必要に応じご家族も交えて面談を行うことで就労を阻害する要因について検討をすることもあります。
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精神科産業医対応の事例紹介
入社後3か月頃から、無断欠勤を認めることが多くなった新入社員のケースです。後日、欠勤の理由を尋ねると、「朝起きると吐き気がして仕事にいけなくなる」、「上長の指示通りに仕事ができない」とのことでした。その後、欠勤の頻度が多くなったため、上長からの依頼で内科を専門とする専属産業医による面談を行ったところ、うつ病の可能性が考えられたため心療内科への受診が促されました。心療内科では典型的なうつ病は否定され、広汎性発達障害による二次性のうつ状態と診断されました。また、一定期間の休職が必要と判断されたため休職に入りました。
休職後から、内科が専門である専属産業医に代わり精神科産業医が担当となりました。ご本人と定期的に面談をする中で、会社の業務のどのようなことに負担を感じるか等について詳細に把握し、復職時の環境調整に役立てました。上長の指示通りに仕事がこなせず職場内での孤立感が強まってしまったことがうつ状態のきっかけの一つであったため、ご本人の同意のもと、部署内の上長に対し広汎性発達障害の方への適切な応対の仕方や適性のある業務内容等について説明を行いました。また、ご家族に来社いただき、今後の職場内での対応策について説明を行いました。
復職後、業務内容の変更により負担は軽減し、また部署内の受け入れ体制が良くなったことでコミュニケーション面での悩みも解消されました。以後も、1か月に1回の頻度で精神科産業医が面談を行いサポートを継続しています。
【お問い合わせ】
TEL:0120-037-351(平日10:00~18:00)
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